Corporate History

Corporate
History

会社沿革

1983年 コンピュータソフトウェアの開発を事業目的としてサンライズシステム創立。
大田区池上8-13-20にて払込資本金300万円で発足。
英文タイプライター制御ソフトウェアの開発を開始する。
映画会社作業進捗管理システム完成。
1985年 市役所税収入システムを開発する。
大田区下丸子事業所開設する。
日本語ワープロソフトの開発を開始する
1986年 生協システム開発を開始する。
製薬会社受注配送システムの開発を開始する。
特定労働者派遣事業所となる (認定番号 特13-06-0023)
1987年 生産管理システムの開発を開始する。
1988年 書店システムのプログラム開発を行う。
プリンタ評価業務を開始する。
1989年 受注売上システムの開発を行う。
社内給与計算システムの開発を行う。
1990年 資本金を500万円に増資する。
自社開発株価チャートシステムの販売を開始する。
1991年 都水防災総合情報システムの開発を行う。
リースシステムの開発を行う。
1992年 人事情報システムの開発を行う。
1993年 財務システムの開発を行う。
創立10周年となる。
給与計算システムの販売を開始する。
1994年 バンキングシステムの開発を行う。
海外債権システムの開発を行う。
1995年 外国証券システムの開発を行う。
顧客管理システムの開発を行う。
1996年 資本金を1000万円に増資する。
小児科医院向けパッケージソフトの販売を開始する。
1997年 業務拡張の為、大田区下丸子1丁目の本社を移転。
クライアント/サーバ型システムの開発を開始する。
日立パソコンディーラー店となる。
1998年 創立15周年となる。
海上自衛隊システムの開発を行う。
1999年 銀行諸会費支払管理システムの開発を行う。
工程管理支援システムの開発を行う。
2000年 WEBアプリケーションの開発を行う。
インターネットサイトの構築を行う。
2001年 携帯電話関連の開発を行う。
ラーニングソフトの開発を行う。
学校共済組合システムの開発を行う。
2002年 POSシステムの開発を行う。
代理店集金管理システムの開発を行う。 見積システムの開発を行う。
2003年 創立20年となる。
コールセンターシステムの開発を行う。計測機器組み込みソフトの開発を行う。
銀行情報系システムの開発を行う。
2004年 国立大学法人化会計システムの開発を行う。
DVD/HDDの組み込みソフトの開発を行う。
図面管理システムの開発を行う。
移動機SSL試験業務を行う。
IC定期券のソフト開発を行う。
2012年 創立30年となる。
スマートフォンアプリ開発を行う。
WCDMA基地局パラメータ適正化業務を行う。
マイナンバー関連システムの開発を行う。
2017年 創立35年となる。
共済組合向け保険受領システム開発を行う。
損保保険営業システム開発を行う。
IOT機器システムの開発を行う。
2018年 資本金を2000万円に増資する。
通信教育向けタブレットアプリ開発を行う。
健保保険料計算システム開発を行う。
2021年 日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)から
日本工業規格JIS Q 15001への適合認定(プライバシーマーク付与認定)を取得。
2022年 創立40年となる。
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