Corporate History
Corporate
History
1983年 |
コンピュータソフトウェアの開発を事業目的としてサンライズシステム創立。 大田区池上8-13-20にて払込資本金300万円で発足。 英文タイプライター制御ソフトウェアの開発を開始する。 映画会社作業進捗管理システム完成。 |
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1985年 |
市役所税収入システムを開発する。 大田区下丸子事業所開設する。 日本語ワープロソフトの開発を開始する |
1986年 |
生協システム開発を開始する。 製薬会社受注配送システムの開発を開始する。 特定労働者派遣事業所となる (認定番号 特13-06-0023) |
1987年 | 生産管理システムの開発を開始する。 |
1988年 |
書店システムのプログラム開発を行う。 プリンタ評価業務を開始する。 |
1989年 |
受注売上システムの開発を行う。 社内給与計算システムの開発を行う。 |
1990年 |
資本金を500万円に増資する。 自社開発株価チャートシステムの販売を開始する。 |
1991年 |
都水防災総合情報システムの開発を行う。 リースシステムの開発を行う。 |
1992年 | 人事情報システムの開発を行う。 |
1993年 |
財務システムの開発を行う。 創立10周年となる。 給与計算システムの販売を開始する。 |
1994年 |
バンキングシステムの開発を行う。 海外債権システムの開発を行う。 |
1995年 |
外国証券システムの開発を行う。 顧客管理システムの開発を行う。 |
1996年 |
資本金を1000万円に増資する。 小児科医院向けパッケージソフトの販売を開始する。 |
1997年 |
業務拡張の為、大田区下丸子1丁目の本社を移転。 クライアント/サーバ型システムの開発を開始する。 日立パソコンディーラー店となる。 |
1998年 |
創立15周年となる。 海上自衛隊システムの開発を行う。 |
1999年 |
銀行諸会費支払管理システムの開発を行う。 工程管理支援システムの開発を行う。 |
2000年 |
WEBアプリケーションの開発を行う。 インターネットサイトの構築を行う。 |
2001年 |
携帯電話関連の開発を行う。 ラーニングソフトの開発を行う。 学校共済組合システムの開発を行う。 |
2002年 |
POSシステムの開発を行う。 代理店集金管理システムの開発を行う。 見積システムの開発を行う。 |
2003年 |
創立20年となる。 コールセンターシステムの開発を行う。計測機器組み込みソフトの開発を行う。 銀行情報系システムの開発を行う。 |
2004年 |
国立大学法人化会計システムの開発を行う。 DVD/HDDの組み込みソフトの開発を行う。 図面管理システムの開発を行う。 移動機SSL試験業務を行う。 IC定期券のソフト開発を行う。 |
2012年 |
創立30年となる。 スマートフォンアプリ開発を行う。 WCDMA基地局パラメータ適正化業務を行う。 マイナンバー関連システムの開発を行う。 |
2017年 |
創立35年となる。 共済組合向け保険受領システム開発を行う。 損保保険営業システム開発を行う。 IOT機器システムの開発を行う。 |
2018年 |
資本金を2000万円に増資する。 通信教育向けタブレットアプリ開発を行う。 健保保険料計算システム開発を行う。 |
2021年 |
日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)から 日本工業規格JIS Q 15001への適合認定(プライバシーマーク付与認定)を取得。 |
2022年 | 創立40年となる。 |